医師にとって当直が楽な転職先はあるのか
目次
転職理由の中でも最大の理由が当直の大変さ
多くの医師にとって、転職が当たり前になっている今は、転職理由にも色々なものがあります。
年収を上げたい、人間関係に悩んでいる、専門医になることを目指している、忙しすぎる、通勤に時間が掛かり過ぎる、子供の就学のためなど、多くの理由がありますが、最も大きな割合を占めるのが当直の厳しさです。
当直の厳しさに悩む医師からは、家族との時間が作れない、当直の翌日でも通常通りに勤務をしなければならないのが辛い、回数を減らして欲しいなど、少しでも大変さを減らしたいと考える医師が多く見られます。
どうして当直は大変になるのか
ではどうしてこれほど当直が大変で、転職まで考えてしまうほど悩む医師が多いのでしょうか。
当直中はともかく忙しいため
勤務しているのが救急対応の医療機関であれば、医師はともかく忙しくなってしまいます。
対応するのは自分一人で、自らの専門領域の患者であればまだしも、専門外の患者が来ても対応しなければなりません。
しかも患者が同じタイミングで複数重なってしまうと、休むことすらできません。
また、仮に救急がほとんどなかった日であっても、当直の間はいつ連絡が入るかを気にしながら過ごさねばならず、気が休まることはありません。
精神的にも非常に厳しい勤務と言えます。
当直が明けた日も通常通りに勤務をこなさなければならないため
当直が明けた日であっても、通常通り外来などの業務をこなさなければならず、十分に休めていない状態で診察や治療を行っているのが一般的です。
医師の仕事は、小さなミスが患者の生命の危機につながるようなことになります。
疲れで集中力が落ちていることも分かっていながら、一つのミスも許されない仕事をしなければならないことは非常にストレスのたまる勤務体制だと言えます。
当直が頻繁にあるため
医師不足が深刻な状態にある近年では、多くの医療機関で当直を頻繁にこなさなければならない現象が起こっています。
つまり、忙しい当直をこなした翌日に、通常通りの勤務をする、しかもそんな日が頻繁にあるわけです。
これでは少しでも当直の少ない、もしくは当直の無い医療機関に転職したいと考えるのも当然でしょう。
勤務医に対する勤務体制改善例
当直業務が大変であることは、医療機関でも十分理解しているはずです。
もちろん当直の負担が原因で他の病院などに転職されてしまうことは、医師不足の近年では痛手となります。
そこで勤務体制や待遇などを改善しようとする動きが出てきています。
当直明けを休みにする
当直明け直後でも平常通り勤務しなければならないことは、医師にとっては大変です。
そのため当直が明けた日は休みにし、勤務環境を改善することに取り組んでいる医療機関があります。
対応が頻発する時間帯は別の医師が対応
当直時に対応しなければならない時間帯は、一般的に夜10時から12時までに集中していることがほとんどです。
そのためこの時間帯のみ別の医師が対応し、夜12時以降のみ本来の当直担当医師が対応するなどの体制を取っている医療機関も存在しています。
一度の当直を一日の勤務日として計算
当直が明けた日の勤務を通常通り行わなければならないのは、当直を一日の勤務としてとらえていないためです。
週5日勤務であれば、5日間は通常勤務をしたうえ、それに加えて当直をこなさなくてはいけないことになります。
そこで、当直時に対応しなければいけないことが多い医療機関では、当直を一日の勤務として計算しているところも出てきています。
これであれば、週一回当直をすれば、通常勤務は4日間で済むことになります。
当直を二人体制にする
当直が大変になるのは、救急患者が搬送されてくることが主な原因です。
そのため当直を担当する医師を従来の一人体制から二人体制にし、なおかつ救急患者は非常勤医師が全て担当となることで、大変さを減らしている医療機関もあります。
常勤医師を当直から外す
本来、全ての当直をその医療機関の常勤医師だけで担当することは非常に無理があります。
そこで、常勤医師は一切当直をしなくて良いようにし、当直は全て非常勤医師が担当するようにしている医療機関も出てきています。
今後の改善に期待できる医師の体制
上記のように、当直を担当する医師の大変さを軽くするための独自施策をとっている医療機関も増えてきています。
しかしながら、現時点ではまだまだ未対応な医療機関も多く、医師不足はどの医療機関でも悩みの種になっています。
当直業務の大変さゆえに転職されてしまうのであれば、改善策を整備する方が医療機関にとっても有効なはずです。
今後は取り組み姿勢も活発化してくるでしょう。
また、もし当直の大変さから逃れることが転職の大きなポイントになっているのであれば、求人先の医療機関がどのような改善策をとっているのか、また今後どのような方針をとるつもりなのか、しっかりと確認したうえで応募するようにしましょう。
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