高収入も見込める在宅専門医！

ますます必要とされる在宅医療の専門医医師の収入とは？

日本が抱える大きな問題として高齢化がありますが、団塊の世代が2025年には後期高齢者となることで、今後一層高齢化問題は加速します。 その一方で、高齢者の長期入院によって医療費は伸び続けています。 国は医療費抑制のために社会的入院を減らそうと介護療養型医療施設廃止を決めましたが、高齢者の受け皿があるわけではありません。 そこで今注目されているのが医療施設での入院から自宅での療養へ移行と、訪問診療などを活用する方法です。 すなわち在宅医療の重要性がより高まってきているわけです。 医師が転職先として在宅医療機関や在宅医療専門医を選択するにあたって、どのような視点が必要になるのでしょうか。

ニーズが高まる在宅医療の専門医資格

今後、明らかにニーズが高まる在宅医療では、専門医資格が重要な意味を持ってきます。

専門医資格を保有しているかどうかで医師としての市場価値が大きく変わってくるからです。

日本の在宅医療専門医の制度としては日本在宅医学会が認定する専門医があります。

日本在宅医学会で専門医資格を取得するためには、受験資格があり、なおかつ試験に合格しなくてはなりません。

受験資格としては、この学会の会員であること、基礎学会の研修が終了していること、緩和ケア研修および内科研修が終了していること、この学会の在宅研修プログラムを修了していることなどがあります。

この受験資格を持つ医師が書類審査を経て、試験を受け、合格した医師だけが専門医として認定されることになります。

在宅医療を選択する医師に必要な要素とは

医師は高度な医療知識と技術が必要ですが、その勤務先によってはこれに付加して違う要素が求められる場合があります。

医療技術面では

例えば大規模な特定疾患専門病院であれば、その分野の手術件数や独自の手法、あるいは研究成果などが問われることになります。

これは特定疾患の患者だけが訪れるからであり、必然的にその領域でのスペシャリストが求められます。

一方、在宅医療の領域では、どんな疾患や症状にも対応できるゼネラリストが求められます。

在宅医療の現場では、特定の疾患が多いわけではなく、どのような症例があるか分からないためです。

治療環境面では

医療施設での診察や治療ではないこともゼネラリストが求められる要因の一つです。

例えば、大病院などでは医師だけでなく看護師やその他のスタッフ、医療機器、設備、薬剤も豊富に揃っていますが、在宅医療の現場には限られたスタッフと限られた医療機器や薬剤などしかありません。

この状況の中で最適な治療を施す必要があるのです。

もちろん限界があることも医師本人が理解しておかなくてはなりません。

人間として求められるもの

在宅医療は患者の自宅を訪問して行うものです。

患者の生活領域の中に入っていくため、必然的に患者の生き様や生活環境も目にすることになります。

もちろん患者の家族も常にいるわけです。

また在宅医療では、患者の最後を看取るケースが非常に多くなるでしょう。

このような場合、医師に求められるのは、高度な医療技術ではなく、患者や家族の立場に立つことができるかどうかでしょう。

つまり、患者や家族とのコミュニケーションが最も重要であり、医師自身が在宅医療をどう考えるのかが問われることになります。

在宅医療に携わる医師の収入とは

在宅医療の医師の収入は、一般的な勤務医と違い、頻繁な移動やオンコールへの対応、地方での勤務などの事情からやや高額のものが多く見られます。

その背景には後期高齢者医療制度があり、これ以外にも介護保険制度の存在も影響しています。

そのため診療報酬が安定していることが要因となっています。

また求められているポジションも院長などの役職が多く見られ、それ故に年収もアップしていると考えられます。

一般内科の勤務医の年収は1,150万円程度と言われていますが、在宅医療医師の平均年収は1,500万円程度にまで上がります。

院長などの役職で募集されている場合の年収なら2,000万円以上のものもあります。

在宅医療医師への転職を考えるポイント

在宅医療は今後ますます重要視されることは間違いありません。

また収入面でも病院の勤務医と比較して高額なものが多く、魅力的に映ります。

しかしながら在宅医療に求められる医師の要素は病院勤務医とは違うものです。

医師としてだけでなく、人間としてこれらのことに向き合えるかどうかも転職を考える際の大切なポイントとなるのではないでしょうか。