市場性を考えれば転職は有利に運べる！

医師の転職に有利な売り手市場の存在とは？

医師が転職を考える理由には色々なことがあると思いますが、買い手すなわち病院などが有利な状況下で転職するよりも、売り手つまり医師が有利な状況下で転職する方が給与面や労働条件、待遇などは好条件で転職できるはずです。 日本の医療事情は全国どこでも均一ではありません。 全国的に医師が不足している状況は変わりませんが、地域によってその度合いが変わってきます。 医師数の不足度が高かったり、医療水準が低いなど、地域によって特色があります。 また診療科によって医師数の求人数も違ってきます。 これはすなわち**医師が有利な状況で転職できる可能性が高いケースがある**ということです。 これらを理解しておけば、転職に際しての判断に活用できるのではないでしょうか。

地域による医師数の偏り

平成26年度に厚生労働省によって発表された「人口10万対医師数」データがあります。これは各地域の人口10万人につき医師は何人いるのかを示したものです。

これによると、最も多い地域では京都府の307.9人で、次に多いのが東京都の304.5人、その次は徳島県の303.3人です。また最も少ない地域は埼玉県で152.8人、次に少ないのが茨城県の169.6人、その次は千葉県で182.9人となっています。

これらの順位は、多い順、少ない順ともに平成22年から変わっていません。

今後これらの偏りは変化していくかもしれませんが、少なくとも同じ状況は続いていると言えます。

非常に意外ではありますが、東京が最も多いわけではありません。また、埼玉県が最も少ないのも意外な気がします。

おそらく医師の方々もこのデータは意外に感じるのではないでしょうか。

このことから言えるのは、医師数が多い京都府で転職先を探そうとすると、医師数が少ない埼玉県で探すよりも条件が厳しくなる、すなわち買い手市場になってしまうということです。

一方、現在は京都府で働いている医師が埼玉県で転職先を探すと、今よりも有利な条件で転職できる可能性が高い、つまり売り手市場であると言えるのです。

もちろんこれはデータに基づく考え方ですので、実際に転職を考えている医師全員が勤務地を売り手市場の地域に引っ越すことができるとは限りません。

ですが現在の勤務地における医師の市場性、そして転職候補地における医師の市場性を認識しておくことも転職の条件面を考える際に必要な要素でしょう。

診療科による求人医師数の偏り

診療科別の医師数にも求人数の多い少ないがあります。

医師数の不足は全国的なものですので、求人数は多いものの、明らかに求人数が多いのは内科系で、求人数の半分を占めていると言われています。

次いで外科系の求人が多く、どちらも受診患者数に準じて求められています。

一般的には小児科や産婦人科の医師が不足していると思われがちですが、最近の訴訟問題や少子化の影響からか、これらの診療科を掲げる診療機関そのものが少なくなってきており、求人数はそれほど多くありません。

また皮膚科や耳鼻咽喉科などでは検査やオペも少なく、診療報酬も低いため、民間病院では利益が上がりにくい診療科とも言えます。

医療本来の姿とはかけ離れてしまいますが、民間の医療施設では収益を考えてこれらの診療科を今以上に拡充させることは考えないため、求人数も少ない傾向にあります。

これはつまり診療科によって転職しやすい場合と転職しにくい場合があり、求人数が多い内科系の医師、次いで外科系医師の転職は売り手市場であるとも言えるのです。

自分の置かれている状況と転職環境の把握が重要

上記の内容は転職を考えている全ての医師にあてはまるとは限らないでしょう。

売り手市場の地域について理解していたとしても家庭の事情で引っ越しすることができないかもしれませんし、現在は皮膚科や耳鼻咽喉科医師として勤務されているが何とか転職したいと思っていらっしゃるケースもあるかもしれません。

ですが不利な状況にありながら、不利であることを理解せずに転職を進めてしまい、その結果収入が減り労働条件も悪くなってしまっては無意味です。

自分の現在の状況や転職を取り巻く環境をしっかりと把握したうえで転職に臨まれればきっと結果はついてくるはずです。