円満に退職するための手順とは

医師の転職先決定後の手順

転職先が決まったら、それでホッとしてしまい、もう何もすることは無いと思われるかもしれません。 しかし、現在の勤務先をできるだけスムーズに退職する必要があります。 退職にあたっての手続きややるべきことをしっかりやらずに退職すると、トラブルの原因になるだけでなく、悪評が転職先にまで流れてくるケースもあります。 また入院患者を担当していた場合には、担当医師としての責任があります。 患者もいきなり担当医師が変わってしまうと、戸惑いも大きいはずです。 転職先が決定したら、必ずやっておくべきことを整理してみましょう。

退職の意思を伝える

まず、直属の上司に退職の意思を伝えましょう。

スムーズに退職するためには、退職の意思はできるだけ早めに伝えるべきです。

医療機関は代わりの医師の確保や入院患者担当の交代、外来診察日の変更など、対応すべきことが多くあります。少しでも早く退職の意思を示すことで、スムーズな退職につながります。

また退職意思を伝えると、退職理由を問われるはずです。

本音を言えば、人間関係や給与等の待遇面で不満を抱えていることが多いでしょう。しかし、退職する職場に対して不満を述べたところでメリットはないばかりか、単なる文句として受け止められるだけです。

あくまでも家庭の事情など、自己都合を退職理由にしてください。

退職日を相談する

退職の意思を伝えたら、医療機関側と具体的な退職日を相談しましょう。

意思を伝えてから短期間での退職は、職場に大きな迷惑をかけてしまいます。

医療の世界は非常に狭く、学会などで今の職場のスタッフと顔を合わせる機会もあり得ます。

退職日は自分の理想を押し通すのではなく、医療機関側としっかり相談してください。退職までの目安としては、意思を伝えてから最短でも3か月程度先、通常は半年ほどの期間を設けます。

具体的なタイミングは、後任の医師が着任し、引継ぎができる時間的余裕を考慮して設定すべきでしょう。

退職届を提出する

職場によっては、退職日が決まった段階で「退職届」を提出しなければならない場合があります。

医療機関によって退職届の必要性は異なりますが、退職日の相談が終わった段階で退職届の提出が必要かどうかを確認しておきましょう。

「退職届」という形式でなくても、医局内で何らかの書類に記入する必要がある場合もありますので、他に必要な書類がないか確認してください。

引継ぎ作業を行う

後任担当者への引き継ぎは必須です。

もちろんカルテで患者の状態や治療実績は判断できます。

しかし、長期入院の患者や、病状が気になる患者がいる場合などは、カルテの記載内容だけでは不十分なケースもあります。その場合には引き継ぎ書を作成し、詳しい引継ぎ内容を記載しておくべきでしょう。

入院患者を担当していた場合、後任担当者に引き継ぐことを説明しておく方が患者も安心できますが、医療機関の方針や後任担当者の都合などで事前に説明できないケースもあります。

退職するとはいえ、後任の医師に引き継ぐことは医師としての責任の範疇です。残された患者や後任スタッフが困ることのないよう、しっかり引き継ぎ作業を行ってください。

同僚への挨拶も忘れずに

医療機関は日によって勤務しているスタッフが異なります。

退職の直前は手続きや片付けなどで時間が取られ、話す機会を作ることもできません。退職日の数日前ぐらいから、お世話になった人を中心に挨拶をしておきましょう。

転職することで、同僚ではなくなるものの、将来また一緒に働く機会があるかもしれません。自分の将来のためにも挨拶は欠かさないようにしてください。

また病院から預かっているＩＤカードや鍵、名札、ＰＨＳなどの備品類、健康保険証などはすべて返却し、自分専用に使っていたＰＣデータも整理する必要があります。

勤務最終日に退出する際には、雇用保険被保険者証や源泉徴収票、年金手帳などを受け取り、私物を持って退出します。