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少子化の影響は大きく、医療施設にとって小児科は産婦人科と共に、経営にプラスにならない診療科となってしまいました。 そのため、小児科を閉鎖する医療施設も多く見られるようになっています。 これらが小児科医師数の減少につながり、現在小児科に勤務する医師は非常に過酷な仕事をこなしています。 不足する小児科への転科は、現在は売り手市場と言えますが、転科に有利な診療科や知っておくべき小児科の特徴とはどのようなものなのでしょうか。 また小児科の将来はどうなっていくのでしょうか。
一般的に小児科は大人の内科を小児に活用したものと考えられているケースが多いですが、実はそうではありません。
大人では起こり得ないことが小児では起こるのです。
小児科は、子供に起こる疾患の治療全般を担う子供専門の内科と考えるべきです。
すなわち循環器や泌尿器・消化器・内分泌・神経などの様々な疾患に対応していかなければなりません。
もちろんこれらの疾患の中には、子供でしか起こり得ない疾患や先天的な疾患も含まれています。つまり一人の医師に、小児科領域の幅広い知識とスキルが要求されるのです。
小児科は生まれたての新生児から15歳までを対象とした診療科です。
もちろん子供が小さければ言うことを聞かないでしょうし、じっとしているわけもありません。痛くもないのに、怖いだけで泣き出すこともあるでしょう。
子供とのコミュニケーションが無理なら、親とのコミュニケーションを図る必要が出てきます。すなわち小児科は多くの場合、子供の親とのコミュニケーションが円滑にいくよう配慮しなくてはならず、それができる医師が求められるのです。
小児科へ転科が有利に行なえる診療科とはどのようなものでしょうか。
麻酔科の医師は手術中の麻酔だけでなく、救急対応をする事も多いため、子供の手術時に対する適応力は非常に大きいです。
特に子供が何らかの疾患を有している場合の麻酔では、通常の大人とは異なる麻酔管理が求められるため、麻酔科で得た知識や経験を小児科の手術に応用させることができます。
救急診療を行う医師にとって、小児疾患への対応は重要な技術です。
小児疾患や子供の発育を考えた治療を行ってきたことが、小児科領域では非常に有効なスキルとなり大きなメリットになります。
小児科と内科は別モノではあるものの、総合診療科的位置付けは同様です。
そのため内科領域の知識や技術、スキルは応用することができ、非常に有効であるため、内科医から小児科医に転科するのは有利と言えます。
また内科医から小児科医への転科は、将来開業を目指す際にも有利に働きます。開業時には内科だけでなく、内科・小児科を標榜しているケースも多く、診療科目を広げることもできるため、将来的に開業を考える医師にとっては有利です。
少子化の影響もあり、小児科の将来は決して明るいと言えなかったため、必然的に避ける医師が増えていました。
それが小児科医師不足に拍車をかけています。現在の小児科は決して快適に勤務できる状況ではありません。
また小児救急の分野における集中治療室は、全国的にかなり不足している状況です。
そのため広いエリアから患者が搬送されており、現場の医師も激務になっています。
しかしながら小児救急はまだまだ発展途上でもあり、今後は環境も改善されていくことが予想されています。なおかつ、少子化対策も実施されつつあるため、小児科施設や医師への需要も高まりつつあります。
つまり小児科医師を取り巻く環境は、現在は厳しいものの、将来的には改善されていくことが十分に予想されています。
これは若い医師ならば、今のうちに小児科に転科して十分な経験を積んでおくことで、数年後には小児科医師としての地位を確立しやすいとも言えるのです。