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心臓と血管を扱う循環器内科ではカテーテルを使った手技が進化してきたため、以前は投薬や検査しかできなかったのが、近年ではこのカテーテルを使って治療ができるようになってきました。 これが診療領域を大きく広げることにつながっており、その結果、現在は非常にニーズの高い診療科になっています。 このような循環器内科の転職事情とはどのようなものなのでしょうか。
目次
平成22年の厚生労働省による必要医師数実態調査では、循環器内科における常勤医師の必要医師数は1,001人で、非常勤医師などを加えた必要医師数は1,077.2人となっています。
必要医師数の倍率だけを見ると1.13倍になっており、他の診療科と比較するとそれほど不足している感はありませんが、常勤の必要医師数1,001人という人数は、内科領域の中で一般内科の次に多い人数です。
すなわち、現在の循環器内科医師数が多いために倍率はそれほど高く感じられないものの、医師不足は相当深刻な状態にある診療科と言えます。
これは、冒頭でも記述したカテーテル治療が急速に進化したことも背景にあると言えます。
循環器内科医師を求めているのは総合病院や専門病院などの大規模医療機関だけでなく、最近ではクリニックからの求人も増えてきています。
カテーテル治療が進化してきた当初は特に急性期病院からの専門医募集が目立っていました。
しかしながら超高齢化社会に突入した現代では、カテーテル治療ができることを前提とした投薬や検査、それに一般内科などにも十分対応できる医師が求められるようになってきています。
循環器内科では時にカテーテル治療ばかりに焦点が集まりますが、実は医療機関によってはカテーテル治療だけに秀でた医師を求めているとは限らないのです。
大規模医療機関などでは、需要の大きい循環器内科を積極的にアピールする意味もあり、カテーテル治療などの実績をホームページなどでオープンにしているところが多く見受けられます。
それだけ循環器内科の対象患者が多いこと、大手術をしなくても良い先進性などをアピールしたいためでしょうが、それ故にこのような医療機関ではカテーテル治療の実績やスキルなどを重視する傾向があります。
つまりカテーテル治療の経験が豊富な循環器内科医師ほど、大規模医療機関から評価されやすい状況である言えます。
クリニックや在宅医療の現場が循環器内科医師に求めるものは、総合病院などとは異なります。
カテーテル治療だけを専門にするのではなく、循環器内科を担当しながら一般内科も担当し、なおかつ外来と病棟も担当、加えて在宅医療患者の療養についての相談にものるなど、循環器内科だけにこだわるのではなく、ジェネラリスト的な医師が求められる傾向があります。
循環器内科医師の年収は、1,400万円から2,000万円以上が全医師の50%を超えています。
年代別でもあまり偏りが見られないため、比較的安定した収入が得られていると考えられます。
また地域別の循環器内科医師の年収では、地方や首都圏との大きな偏りが見られないのが特徴です。
地方の医師が高額であることもなく、都心部の医師が低いわけでもありません。
一般的に医師の年収は、地方に行くほど医師不足が深刻なため高くなる傾向がありますが、循環器内科ではこのような傾向は見られません。
つまり循環器内科の転職では、高年収を得るために地方の医療機関へ転職する意味がないと言うことになります。
循環器内科医師に対する求人は、全国的に大きな偏りはなく、平均的に募集されているようですが、その中でもやはり都市部の東京や大阪などでの募集が多く見られます。
しかしながら年収の項でも記述したように、都市部や地方で年収に大きな差は見られません。
そのため、転職に伴う地方への転居なども必要ありません。
居住エリア内で転職先の候補を選ぶべきでしょう。
また転職を考えるのが若手医師である場合は、医療機関によって術式が異なってくることを考慮し、転職先候補がどのような術式を採用しているのかを事前に把握して応募することが必要です。
循環器内科の転職では、医療機関の地域によって年収が左右されることは少ないため、勤務環境や仕事内容を十分に確認し、そのうえでキャリア形成に役立つかどうかを考慮して応募しなければなりません。
また募集が比較的多い東京や大阪などの都心部の求人で、年収が高いところはどうしても応募が集中するはずです。
これらの状況は、転職サイトのコンサルタントの役割が非常に高いと言うことでもあります。
コンサルタントは、求人情報に書かれていない詳細を把握し、キャリアプランの構築へのアドバイスもしてくれます。
もちろん応募が殺到しやすい求人情報に対しては、コンサルタントが対応してくれることによって、スムーズに応募できるはずです。
循環器内科の転職では、転職サイトのコンサルタントをフル活用すべきでしょう。