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近年では街中のいたるところに歯科医院が見られます。 これほど多くの歯科医院があると、患者もどこの歯科医院に通うか、迷ってしまうほどです。 歯科領域はこれほど多くなるほど需要があるものなのでしょうか。 またどうして歯科医院がこれほど多くなってしまっているのでしょう。 歯科領域での転職事情についてご説明します。
街中に歯科医院が乱立する背景には、色々な要素があります。
昔、歯科医院は、診療科の中でも非常に儲かると言われていました。
そのために歯科医院の開業を目指す医師が増えたことが挙げられます。
また、もう一つの大きな原因としては、大規模病院に歯科を診療科として標榜する所が非常に少ないせいもあります。
つまり勤務医として働ける医療機関が非常に少ないのです。
これは昔から変わっていませんが、そのせいで歯科医師として働き続けるには開業するしか道がないわけです。
医師の収入は一般的に勤務医よりも開業医の方が多いと言われていますが、歯科医院が儲かると言われた頃も、今と同様に歯科医師は開業するしか選択肢がなかったせいもあるのでしょう。
これらのことを背景に、歯科医院が乱立しているのです。
ではこれほど乱立している歯科医院は儲かっているのでしょうか。
現実的に日本の人口は、高齢化と少子化によって減りつつあります。
減りつつある人口、つまり少なくなりつつある患者を急激に増えている歯科医院が取り合いをしている状態なのです。
これではどう考えても昔のように儲かる状態になるとは言えません。
厚生労働省のデータによると、2012年時点での歯科医師数は102,551人でしたが、2014年には103,972人と1,421人増加しています。
2014年の歯科医師数は、人口10万人あたりで見ると81.8人となりますが、全診療科の医師数の人口10万対医師数でも244.9人であることを考え合わせると、いかに多くの歯科医師が存在しているかが理解できます。
増えすぎる歯科医師を抑えるため、歯科大学は募集定員数を制限しましたが、現状でも毎年2,000人程の歯科医師が誕生しつつあります。
すなわち今後も歯科医院が新設開業される可能性があるわけです。
これによって、多くの歯科医院では経営が苦しくなり、廃業している歯科医院も存在し、全医療機関の倒産件数のうち、40%以上を歯科医院が占めているのが実情です。
厚生労働省による「平成27年賃金構造基本統計調査」によると、歯科医師の平均年収は655万円となっています。
平均年収額がある歯科医師はまだ良い方で、歯科医師のおよそ20%は200万円以下だと言われています。
もちろん、全ての歯科医師がこの年収しか得られない訳ではありませんが、開業した歯科医院の経営が順調である歯科医師の場合で、やっと1,000万円を超えることができている状態です。
しかしながら歯科医院として開業するまでに要した費用は、歯学部授業料や開業のための土地建物、医療機器類などを含めると相当な額になるでしょう。
これらを投資額として考えるならば、決して多額の利益が出ているとは言えません。
歯科医院の経営が厳しいとはいえ、経営が順調なところがあるのも事実です。
このような歯科医院はどういう経営戦略を立てているのでしょうか。
一つは自由診療領域へ拡大していく方法です。
一般歯科領域だけでなく、審美歯科やインプラントなどの自由診療へ領域を拡大していくことで患者数を確保しています。
ただしこの場合は、従来の歯科医師とは違ったスキルが必要になるだけではありません。
治療へ誘導するための話術や、患者とのコミュニケーションが特に重要になってきます。
すなわち、自由診療に導くための説得力が必要になってくるのです。
そしてもう一つの方法が、近年増えてきている訪問治療です。
高齢化によって介護施設や自宅で介護を受ける高齢者が増加しています。
これらの患者は歯科医院に通うことができず、歯科医師が訪問して適切な治療を施すしか方法はありません。
そこで歯科医院の医師が介護施設や自宅を定期的に訪問し、治療やケアを行う訪問治療が増えてきているのです。
歯科医院で患者の来院を待つだけでなく、歯科医師自らが患者の元を訪問することで利益を上げる方法を取り入れています。
上記のように、歯科医師を取り巻く環境は非常に厳しいと言えます。
特に病院などで歯科を標榜する施設が少ないため、仮に求人があったとしても、ごく少人数の募集でしょう。
そのため、非常に狭き門となってしまい、現実的ではありません。
残された選択肢は、自ら開業するか、クリニックでの常勤もしくは非常勤勤務となってしまいます。
クリニックへの転職では、自由診療を取り入れている歯科医院もしくは訪問治療を実施している歯科医院が転職先として考えられます。
自由診療を取り入れている歯科医院でも、一般歯科と併設している場合や自由診療のみの歯科医院がありますが、どちらの場合も一般歯科とは異なるスキルやコミュニケーションが重要になってくることを理解したうえで転職する必要があります。